葬儀の費用 – funeralife

最近は「終活」としてあらかじめ自分の葬儀にいくらかかるかを調べておく人が増えています。
しかし葬儀は基本的には突然に必要になるものであり、遺族たちが短い日程の中で葬儀の準備をしていくことになります。

そこで問題になるのが葬儀にかかる費用です。
葬儀にかかる総額の全国平均は約196万円（2017年日本消費者協会による「葬儀についてのアンケート調査」）となっています。

葬儀費用の内訳は大きく3つあり、「葬儀社」「葬儀施設各所（斎場・火葬場など）」「宗教関係者」の3ヶ所にそれぞれ支払いをしていくこととなります。

このうち「葬儀施設各所」への支払いは会場使用料の他にも通夜ぶるまいや香典返しといったものも含まれてくるため、先に葬儀社が代行して支払いあとからその分を含めた請求を受けるということもあります。

先に紹介した調査の別の項目として、実際に葬儀を経験した家族に「葬儀をしてみて困った点は？」ということを訪ねたものがあります。

回答には「心付けやお布施の額」「通夜・告別式での接待方法」「葬儀を開くまでの手順全般」といったことが多く挙げられています。

これらの面倒を省くために葬儀のプロである葬儀社に依頼する例が全体の66％以上あり、金銭面に関しても葬儀社の見積もりや請求にそのまま従うということがほとんどのようです。

葬儀まで十分時間の余裕があれば複数の葬儀社から見積もりをとって最も条件のよいものを選ぶこともできるのですが、急な葬儀では電話帳などで見つけた葬儀社に連絡しその案がそのまま通ってしまうのが実情です。

もう少し細かく葬儀にかかる費用について見ていきます。
よく葬儀社のサイトやカタログに掲示されている金額は「葬祭一式」として計算されたものです。

葬祭一式とは、仏式での葬儀を前提とし、祭壇や受付などの設置料、会場スタッフの人件費といったようなもののことです。
そこに棺桶代金や遺影の準備代金、火葬にかかる費用が含まれる場合もあります。

葬祭一式の価格は30万～500万円とかなり幅が広く設定されているのですが、これはどういった施設で何人規模の式をするかによって違いが生じるからです。

ここ近年では家族のみで小規模に行われる家族葬や密葬といった方法が増えており、その場合には数十万円程度の費用でできます。

しかし一般参列者にも告知をする式となると100万円以上かかるのが当たり前となり、200万円くらいは一時的に支払いをすることになってしまうのが普通です。

葬儀費用の問題点は内訳が不透明なまま請求されることが多いということで、葬儀後最もその点に不満を持つ傾向があります。