訃報を伝える – funeralife

正式な葬儀の日程が決まる前段階として、まず第一報として伝達するのが訃報です。
訃報の目的は言うまでもなく故人が死亡したという事実の伝達で、その後の細かいことはまた後から連絡をするようにしても構いません。

そこで遺族として悩むのが、どこまでも範囲で連絡をすればよいかということでしょう。
基本的な連絡範囲としては、家族や親類、親しい友人関係、仕事でつながりのある人までです。

既に死亡が確定している場合には翌日の昼間～夕方など相手が応対しやすい時間を狙って連絡をする方がよいですが、危篤になったという連絡ならば緊急ということで早朝や深夜でも特に問題はありません。

危篤の連絡は近い家族である配偶者や子供などの近親者に行います。
近親者の目安は三親等くらいで、他に生前の意志により連絡をしてもらいたい深い関係の人がいるならその人にも忘れずに連絡するようにしましょう。

この時にはだいたいどういう状況なのかを端的に知らせるようにし、できるだけ本人の意志を尊重した形で「看取って欲しい」ということを告げます。

危篤は後に回復をすることもあるため近い親族以外に連絡をするのはためらわれてしまうところですが、連絡をして会いに来るかは本人の判断に任せるということを前提にすればやはり伝達した方が親切を言えるでしょう。

仮に現在は疎遠となっている間柄であっても、死に目という特別な場面には立ち会いたいと考える人もいるかもしれません。

危篤もしくは訃報の連絡は、電話を使用して行うのが基本です。
電話では挨拶は最小限にとどめ、簡潔に必要な伝達事項のみを連絡していきます。

連絡をする内容としては、「故人が亡くなったこと」に関し「いつ」「どこで」「どのような原因で」といったことがあります。

既に通夜や告別式の日程が決まっているなら、「喪主の氏名」と「通夜や葬儀の場所と時間」、それに折り返しの「連絡先」を一緒に告げます。

一斉に連絡をする必要があるときには、つい手抜きをしてメールで一斉送信してしまいたくなりますが、案外メールは見逃されることが多いのであまり過信してはいけません。

何度電話をしてもつながらないなど事情がある場合を除き、基本は電話をかけるようにするという原則は忘れないようにしたいところです。

生前親しくしていた人に伝達をする場合などは特に感情的になりがちですが、できるだけ冷静に最小限の内容で告げるように心がけます。

事故や事件など詳しく言いにくい死因のときなどは訃報の段階で細かく説明をする必要はありません。
まずは必要な情報である通夜や告別式への参列をお願いするにとどめましょう。