故人の信仰に合わせた葬儀方式を選ぶ

葬儀を開く前にまずしっかり決めておきたいがのが葬儀の形式です。
全国には非常に多くの葬儀社がありますが、全ての企業で幅広い葬儀形式に対応できるわけではありません。

葬儀の形式は大きく「宗教葬」と「無宗教葬」があります。
日本における一般的な葬儀の方式は仏式によるものですが、生前の信仰により神式やキリスト教式といったものも選択されます。

葬儀のための手続きのほとんどは依頼をする葬儀社に任せることになりますので、それぞれの地域の風習や宗教事情などに通じたところを選ぶようにしたいところです。

葬儀社を選択するときにポイントとなるのが、こうした複数の事情に精通しているかどうかです。
ごく一般的な式を行うという場合であっても、特定の形式や規模にしか対応しない葬儀社というのは必要な費用が慣例でどんぶり勘定になっていることが多く、不透明な請求内容になることがよくあります。

多数の実績があって複数の方式・規模の葬儀を扱ってきている葬儀社は、かかる費用の基準が明確になっており、説明を求めたときにきちんと説明をしてくれます。

後になってから「やっぱり別の会社に依頼すればよかったな」と後悔する例が非常に多いのが葬儀なので、できれば慎重に信頼できるところを選ぶようにしましょう。

葬儀社選びの目安となる場所

葬儀社として運営をしている企業にもいくつかの種類があります。
これまでの地元密着型の葬儀社は古くから同族企業として行っているところが大半なのですが、近年東京や神奈川県などの都市部では、幅広いニーズに対応できる新しい企業も登場してきています。

一見老舗の葬儀社の方が安心できるように思えるかもしれませんが、古くから特定の地域でのみ営業をしてきた葬儀社は病院や警察と提携をしておりあまり自分から営業をして仕事をとったという経験がありません。

そのためかなり葬儀費用がいい加減な内訳をしていたり、利用する遺族からの質問に誠実な対応をしてくれないことがよくあります。

その点新しく参入してきた葬儀社は、そうした従来までの葬儀への疑問や不安を解消することで生き残りをかけていることから、きめ細かいサービスを期待することができます。

とはえ歴史の浅い葬儀社は実績で不安を感じるところなので、ぜひ詳しく見ておきたいのが「全葬連」への加盟と「葬祭ディレクター」の資格者の所在です。

「全葬連（全日本葬祭業協同組合連合会）」は経済産業大臣の認可団体であり、全国の葬儀社の約4割が加入しています。

もう一つの「葬祭ディレクター」は葬祭業界に必須のスキルを身につけるための厚生労働省認定の技能資格です。
この2つをクリアしていれば一定水準以上のサービスを期待することができるでしょう。